【開催報告】東日本大震災15年 復興・創生シンポジウム「他人事から自分事へ―東日本大震災から15年、迫りくる巨大地震に私ができること―」を開催しました
2月13日（金）にグリーン未来創造機構、災害科学国際研究所、読売新聞社、一般財団法人国土技術研究センター、一般財団法人3.11伝承ロード推進機構の共催で、東日本大震災15年 復興・創生シンポジウム「他人事から自分事へ－東日本大震災から15年、迫りくる巨大地震に私ができることー」を開催しました。
本シンポジウムは今村文彦副学長が中心となって企画を行い、東日本大震災から15年となる3月に向けて、将来の災害への備えを強化し減災社会を構築するために、震災・防災の自分事化や伝承、新しい取組を考える内容となりました。
当日は、湯上浩雄理事・副学長、山口寿一読売新聞グループ本社代表取締役社長による開会挨拶ではじまり、第一部では、御厨貴東京大学先端科学技術研究センターフェローから震災発生直後からの復興構想会議の設立と詳細な経緯について、徳山日出男国土技術研究センター理事長から震災当時の東北地方整備局の対応からリスクマネジメントや自分事化への課題について、基調講演がありました。
第二部は、古橋季良復興庁審議官から、原子力災害の被災地となった福島県の現状と課題について、今村文彦副学長から東日本大震災の被害状況と、これまで本学が取り組んできた災害科学国際研究所や当機構の活動について、栗山進一災害科学国際研究所所長からは震災時の健康課題や行動変容についての報告がされました。
第三部では、学生らと共に、自分事化の現状、取組状況、未来への課題と解決にむけたパネルディスカッションを行いました。災害科学国際研究所の福島洋准教授のコーディネートにより、本学、福島大学、武蔵野大学、高知大学でボランティア活動に参加している学生たちと、日本留学時に東日本大震災を経験し、その後災害・防災の研究者となったゲルスタ ユリア准教授が、それぞれの体験をもとに、震災から15年にあたって考えていることや、自分事化についての課題や解決のアイデアを議論しました。
最後に、西井英正一般社団法人仙台経済同友会代表幹事が、1978年の宮城県沖地震、1995年の阪神・淡路大震災、そして東日本大震災と、自身がそれぞれ経験したの3つの災害から、日々地震が起きることを考えておくことの重要性を、閉会の辞として述べました。
また展示ブースでは、齋藤玲助教と千釜章特任教授（客員）がBOSAI人材育成プログラムのポスターを掲示し、シンポジウム参加者に今後の活動の紹介を行いました。
当日は約400人の参加者で会場はほぼ満席となり、盛会のうちに終了しました。本シンポジウムから、一人ひとりが新たなヒントを得て、東日本大震災の経験を自分事化することで、減災社会の構築を加速させる契機となることを願っています。